熊本の地震から1週間。被災された皆さまに、あらためて心よりお見舞い申し上げます。そして今この瞬間も、道路の啓開や斜面の応急処置にあたっている土木・建設の方々に、同業の端くれとして深い敬意を表します。
これから被災地では、応急対応から復旧へと、長い道のりが始まります。本記事では、災害復旧が持つ「二つの時間軸」という考え方と、被災地の擁壁復旧で伝統工法が選ばれた実例、そして復旧の工法を考えるうえで知っておきたい「水と空気」の視点をお伝えします。復旧の当事者になられた方が、業者や行政との相談の席で判断材料を一つでも多く持てるように、という趣旨の記事です。
復旧には二つの時間軸がある
災害復旧は、大きく二つの段階に分かれます。
- 応急復旧：今日と明日の安全を守る仕事です。崩れた土砂の除去、ブルーシートによる雨水浸入の防止、大型土のうによる仮の土留め。スピードが最優先であり、ここでの迅速な仕事が二次被害を防ぎます
- 本復旧：十年先、五十年先の安全を作り直す仕事です。壊れたものを元に戻すだけでなく、「なぜここが壊れたのか」を読み解き、同じ壊れ方を繰り返さない構造を選ぶ段階です
この二つは、求められる速さも、考えるべきことも違います。応急復旧の仮設をそのまま恒久化してしまったり、逆に本復旧の検討に時間をかけすぎて雨期を迎えてしまったりと、二つの時間軸の混同は復旧の現場で起きがちな難しさです。
住まい手の立場では、「これは応急の処置か、恒久の工事か」を業者に確認するだけで、話の整理が大きく進みます。応急処置に本復旧なみの費用をかける必要はなく、本復旧を応急のスピード感で即決する必要もないからです。
壊れた場所は「水の通り道」を教えている
本復旧で最初に考えたいのは、なぜそこが壊れたのかです。同じ造成地の擁壁でも、壊れる区画と壊れない区画があります。同じ斜面でも、崩れる場所は決まって水の集まる場所です。
崩壊地形をよく観察すると、多くの場合、壊れた場所は「水の通り道だったのに、水の出口を失っていた場所」です。埋められた谷、塞がれた湧き水、背面に水が滞留した擁壁。地震はきっかけであって、素因は水の滞留にあったというケースが、現場では繰り返し観察されます。
だからこそ、復旧を「元通りに戻す」だけで終えると、同じ素因が残ります。壊れた場所が教えてくれた水の通り道を、今度は塞がずに活かす設計にできるかどうか。ここが、復旧が「復元」で終わるか「改善」になるかの分かれ目です。
被災地の擁壁復旧で伝統工法が選ばれた事例
参考になる実例があります。ある被災地の復旧現場で、擁壁基礎の再構築にあたり、当初は地盤改良剤で深さ1mほどを固める計画でしたが、検討の結果、伝統工法をベースにした構造へ変更されました。
工程はこうです。長さ4mの松杭を打ち込み、その上に丸太を井桁状に組む。隙間に栗石をみっちりと詰め、さらに稲わらと落ち葉を挟み込む。段状にセットバックさせながら積み上げ、最下段から植栽を始めて、根で全体を一体化させていく。重さは杭が支え、水と空気は杭のまわりと石の隙間を通る。「強度」と「通気・透水」を同時に満たす構造です。
施工後の変化も記録されています。杭打ちの開始から2週間ほどで、ヘドロ化していた湧水箇所の悪臭が消えました。杭の表面には1週間から数週間で白い菌糸が乗り、周囲の土が団粒化して水が染み込みやすくなっていきました。そしてこの種の構造は、約800年前の盛土城跡から液状化せずに発掘されるものと、材料も原理も同じです。
すべての現場に伝統工法が適するわけではありません。ただ、「固めて水を締め出す」以外に、「水と空気を通しながら安定させる」という選択肢が実務レベルで存在すること、そしてそれが被災地の復旧という厳しい条件で実際に選ばれ、機能したことは、知っておく価値のある事実だと思います。
「機能が育つ」復旧という視点
もう一つ、工法選びの判断軸になる観察データを紹介します。粘土質で水の浸透しにくい土地に、杭と石とわらで水と空気の通り道を作る施工を行い、口径20cmの水たまりが浸透しきる時間を測り続けたところ、施工直後は3時間かかっていたものが、1年後には数十秒から数分になりました。
一般に、構造物は完成した瞬間が最も強く、あとは劣化していきます。排水施設も、フィルターの目詰まりとともに機能が落ちていくのが普通です。ところが、根と菌糸が絡んで育つ構造は逆で、年月とともに浸透機能が高まっていきます。
復旧の費用を考えるとき、完成時の性能だけでなく、10年後・30年後にどうなっているかという時間軸を入れると、選択肢の見え方が変わります。初期費用が同程度でも、劣化していく構造と育っていく構造では、生涯のコストも、次の地震への備えも違ってくるからです。
行政が発注する復旧工事の世界にも、環境再生型の施工を実現するための工夫があります。地形を読みながら進める施工は、事前に数量を確定しにくいため、従来の仕様発注にはなじみにくい面があります。そこで、提案内容で選ぶプロポーザル方式や、施工しながら数量を確定していく精算契約といった仕組みが使われることがあります。復旧の進め方は一種類ではない、ということも、知識として持っておいて損はありません。
復旧を焦らないための制度の知識
本復旧の検討を落ち着いて進めるために、知っておきたい制度と注意点があります。
- り災証明書：被害の程度を市町村が証明するもので、各種支援制度の入口になります。申請には被害状況の写真が役立ちます。片づけの前に、日付のわかる形で撮影しておいてください
- 応急危険度判定・被災宅地危険度判定：建物や宅地に立ち入ってよいかを応急的に判定する制度です。これは被害認定とは別のものなので、判定結果の紙（緑・黄・赤）だけで復旧の要否を判断せず、本復旧は改めて専門家の調査を受けてください
- 支援制度の確認：宅地や擁壁の復旧に自治体独自の補助が設けられることがあります。契約の前に、自治体の窓口で最新の支援メニューを確認することをおすすめします
あわせて、残念ながら災害のあとには、不安につけ込む勧誘も現れます。「今すぐ契約しないと危ない」と契約を急がせる、調査もせずに工法と金額を即答する、公的機関を名乗って訪問してくる。こうした相手とは、その場で契約しないでください。本復旧は、複数の業者から診断と見積りを取り、比較して決めても遅くありません。焦らないことが、最大の防御です。
住まい手として持っておきたい3つの問い
復旧の相談の席で、専門家に投げかけてほしい問いを3つ挙げます。
- 「ここはなぜ壊れたと考えられますか」：素因の説明を求める問いです。水の流れへの言及があるかどうかで、診断の深さがわかります
- 「この工法で、水の出口はどこになりますか」：擁壁なら水抜きの計画、斜面なら湧き水の処理。水の行き先を説明できる提案は信頼できます
- 「10年後、この構造はどうなっていますか」：維持管理の頻度と費用、経年での機能変化。時間軸の説明を求める問いです
これらは業者を試す質問ではなく、対話を深めるための問いです。誠実な専門家ほど、こうした問いを歓迎してくれるはずです。
復旧の主役は、あくまで被災地の方々自身です。私たち専門家にできるのは、選択肢と判断材料を差し出すことまでで、どの道を選ぶかを決めるのは、その土地で暮らしていく人にほかなりません。だからこそ、急かされずに、納得のいく説明を受けながら進んでほしいのです。この記事の問いや制度の知識が、その対話の一助になれば幸いです。
なお、復旧現場の写真記録は、ビフォー（着手前）が決定的に重要です。アフターの写真はいつでも撮れますが、着手前の状態は二度と撮り直せません。修復の効果を後から確認するためにも、支援制度の申請のためにも、手を付ける前の一枚を忘れずに残してください。
まとめ
- 復旧には応急（今日を守る）と本復旧（十年先を守る）の二つの時間軸がある。混同せず、いま話しているのがどちらかを確認する
- 壊れた場所は水の通り道を教えている。元通りに戻すだけでは素因が残る
- 被災地の擁壁復旧で、杭・井桁・栗石・わらの伝統工法が選ばれ機能した実例がある
- 根と菌糸が絡む構造は、年月とともに浸透機能が育つ。10年後の姿で工法を比べる
- 「なぜ壊れたか」「水の出口はどこか」「10年後どうなるか」の3つの問いを相談の席へ
復旧は長い道のりですが、確かな一歩を重ねれば、以前より強い土地を次の世代に渡すこともできます。被災地の復旧に携わるすべての方々の安全と、被災された皆さまの暮らしの再建を、心より祈っています。